仮想通貨の投資家として必要な資質は、いくつかありますが、一番重要なことは適切な情報を手に入れることができる情報収集能力です。
特に、仮想通貨に関する情報は、間違ったものや正しいものも含め大量に発生しています。
最近では風説の流布なども発生しており、それが原因で価格が値下げされたり、値上げされたりする事態が発生しているのです。
このような急激な値動きに騙されてしまわないためにも、常に正しい情報を手に入れることが重要になるでしょう。
間違った情報を意図的に流すような、まとめサイトや匿名掲示板、仮想通貨の取引所に設置されているチャットに関しては利用を控えたほうが無難です。
特に取引所のチャットはパフォーマンスが多く、極端な売り煽りや買い煽りをすることがあるので、初心者が騙されてしまうことが相次いでいます。
なるべく最初のうちはチャットは非表示にしておくと良いでしょう。
私は仮想通貨の取引を始めた頃に、このチャットに煽られて高値で掴んでしまいました。
状況を冷静に分析することと、このような偽情報に騙されてしまわないようにすることが重要です。
チャットに参加している人たちは無責任に発言していることが多く、その発言の内容に関しては何ら信頼できる根拠は全くありません。
だから、投資家としてデビューして投資を始めた頃はチャットを非表示にすることが望ましいと立沢賢一氏は語っています。
個人のブログやまとめサイトなどは見ないほうが良い？
適切な情報は、一部のインフルエンサーのブログやSNSのアカウントの情報や、仮想通貨を制作した財団の関係者の公式アカウントをフォローしておけばそれで十分でしょう。
それ以外のブログやまとめサイトなどは、運営者が単純にアフィリエイトなどのお金儲けのためにやっていることが多いので、提供されている情報も事前の事実確認を一切行わず掲載していることが多いです。
両者の対立を露骨に煽るような内容もあるので、気分が悪くなることもよくあります。
そのような情報よりも、ただし情報を提供するSNSアカウントを中心に読んでおくことが良いでしょう。
確かに相場は大勢の人間によって動かされるので、大衆の意見を聞くことは重要ですが、大衆と同じ考え方で投資を行っていては、何時まで経っても初心者投資家を抜け出せることはできません。
本当の意味での投資家として独立したいのであれば、周りの意見に惑わされず、真実を確認して適切な投資先にお金をつぎ込むことが重要になるでしょう。
仮想通貨の業界においては、性能がカタログスペックよりも低いものであったり、詐欺通貨である可能性があります。
説明欄にある機能が全く存在していなかったり、説明欄が他のICOのコピペだったりすることもあるので、投資する仮想通貨に関してはしっかり情報を確認した上で投資することが重要です。
詐欺通貨の特徴とは？
特にお金を目当てで投資を行っていると、あとで痛い目にあってしまうことが多くなります。
詐欺通貨の特徴として、投資したお金が保証されると謳っているものや、取引所に上場したら確実に値上がりすると公言しているもの、プライベートであなただけに情報を公開しているというものなど、見るからに怪しいものばかりです。
仮想通貨の世界では、基本的には保証というものは存在しません。
それだけでなく、世界中で取引されるものなので、個人を相手に取引を行うものではないのです。
取引所に上場したあと必ず値上がりするということも考えられず、上場した仮想通貨のほとんどは値下がってしまうことが多いのです。
そのため、このような言葉を見かけた場合は詐欺であると判断することができることが投資家に求められています。
悪質な詐欺師に騙されて資産を奪われてしまわないためにも、情報収集能力を高める必要があり、これがなければ投資家として存続することすら難しいでしょう。
NEMのコミュニティも非常に活発に活動されている
仮想通貨にはそれぞれに特徴が存在しています。
例えば、ビットコインは基軸通貨として、ほとんどの仮想通貨が購入可能です。
そのためビットコインが値下げされるときには、他の仮想通貨も値下がることが多いです。
時価総額が2位のEthereumは、スマートコントラクトシステムを採用しており、通貨そのものに様々な機能を追加しています。
先日コインチェック社から流出したNEMは、非常に高いセキュリティ性能を持っているため、取引所の不備が無ければ、ブロックチェーンの欠陥が存在しないので、流出することはありえません。
NEMのコミュニティも非常に活発に活動されており、他の通貨と比べて、利用者のほとんどはお金儲けのために購入しているわけではありません。
最近では、NEMをテーマにしたイベントが沢山開催されており、グッズや商品なども幅広く展開されています。
NEMが利用できる店舗も多くラーメン店や居酒屋などでも使用が可能になっています。
中央集権ではないので、管理者に価格操作をされることもないでしょう。
公的機関の発行する資料を証明する機能を持っており、様々な分野で活用可能です。
最終更新日 2025年5月12日
