少し前は、ＳＫＹＰＥ、今ではＬＩＮＥで仕事関係のやり取りをする社員も増えています。
社外の人とも、名刺交換より気軽にＬＩＮＥ交換をするようになっているのが現状です。
しかし、ＬＩＮＥはあくまで個人が便利に使えるコミュニケーションツールとして発達しているので、ビジネス上は必要な情報管理などへの配慮はほとんどありません。
乗っ取りなどの被害も発生しやすい個人対象のチャットツールは、ビジネス上のやり取りでは使用すべきではありません。
しかし、チャットツールがコミュニケーションツールとして非常に優れているのは、間違いありませんし、若い世代ほどこのツールを使いこなしてうまくやり取りをしています。
従って、ツールとしてのチャットの機能はビジネス上、効率を上げるのに有効です。
そこで、チャットのいいところを残しつつ、セキュリティやビジネス特有の要請にも機能追加した製品が出て来ています。
それがビジネスチャットです。
ビジネスチャットとは？
ビジネスチャットは今、様々なベンダーが提供し始めていますが、ＬＩＮＥやＧメールなどとは違い、基本的には有料のサービスです。
無料で始められるものもありますが、機能が限定されていたり、最初の数週間だけが無料だったりしますので、会社としてしっかり利用していく予定であれば、有料であることを認識して、予算を確保しておきましょう。
ビジネスチャットには、ほぼＬＩＮＥと同じような機能だけでセキュリティが向上させているものが一番簡易的なものです。
これらであれば、チャットの有効性をそのまま利用は出来るのですが、それ以上でもないので、ビジネスチャットの中では今いち物足りないというユーザーもいるでしょう。
そのようなニーズをくんだ製品として、ＯｆｆｉｃｅやPDFの資料をアップロードして閲覧できる機能が付加されたものや、業務日報を作成できるもの、申請・承認のワークフローが出来るものなどがあります。
これらは、グループウェアが実現している機能ですが、チャットツール上でこれらの機能を実現しようというアプローチがひとつの流れとしてあります。
これに対して、既存のグループウェアベンダーがチャットツールを付加させて来るという方向もあります。
どちらがよいかは、ユーザー企業の状況にもよりますが、既にグループウェアを導入している企業の場合は、後者の方が、今までの資産を活かすことが出来てより効率的かもしれません。
チャットは教育不要を謡うものが多いのですが、機能が増えれば当然ながら社員教育も必要です。
社内の情報リテラシーも見極めて導入コストを勘案しつつ製品選びをしたいところです。
最終更新日 2025年5月12日
